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書籍紹介

新規事業を成功させる実行手順 早わかり
―テーマ決定から計画、立ち上げまで、最初に読む本

佐藤太一郎 (著)
単行本:221ページ
出版社: 中経出版 (2010/10/23)
価格:1,800円(+税)
ISBN-10: 4806138428
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著者紹介

佐藤 太一郎

(株)フロイデ パートナー
SBI大学院大学 非常勤講師
1972年生まれ。京都大学理学部卒。
大手広告会社にてマーケティング、ブランド領域を中心とした戦略プランニングに従事。
フロイデ参画後は、新規事業開発システムの設計・構築や新規事業企画の立案、立ち上げ実行など新規事業領域でのコンサルティングを大手クライアントを中心に数十社に対して提供。大手メーカーとのジョイントベンチャー、公益法人等における新規事業立ち上げ実行のほか、教育ビジネスや人材サービスの新規コンセプト策定等に携わる。 そのほか、社内人材育成制度や大学におけるアントレプレナー育成セミナーなどにおける講師活動も行う。

目次

はじめに

第1章
新規事業の全体像をつかむ


1 新規事業の種類
「どんな新規事業が必要か」をあらかじめ考えるべき

2 新規事業の特徴
新規事業はプランを修正するのが当たり前

3 新規事業開発のステップ
事前準備の精度が成功確率を左右する


第2章
新規事業をはじめる前の準備


1 開発チームの人選
「知識・経験」よりも「姿勢・ポテンシャル」重視

2 チームメンバーの構成
部署や職種などに多様性を持たせるのがポイント

3 新規事業の「目的」の決定
「なぜ新規事業が必要なのか」をベースに検討する

4 新規事業の「目標・要件」の決定
「目標と要件」は事業計画の重要な評価基準になる


第3章
「ビジネスシード」を見つける


1 「何をやるか」を検討する
「自社の強み」が新規事業の出発点

2 自社シードの棚卸
自社の「強み」は社内へのヒアリングで探す

3 ビジネステーマの検討@
「強み」を「市場機会」にかけ合わせる

4 ビジネステーマの検討A
テーマの「ユニークさ」にとらわれなくてもよい

5 ビジネスシードの作成@
「ビジネスとして成立するか」の視点が不可欠

6 ビジネスシードの作成A
ビジネスシードは数多く出すのがポイント

7 ビジネスシードの選定
「新規事業の目的と合致しているか」が最重要

新規事業力トレーニング@
「オプション力」を鍛える ………


第4章
事業計画を作成する@


1 事業計画書をつくる意味
新規事業への考えを深める絶好の機会

2 ビジネススキームの構築
ビジネススキームの組み方で「儲け」が変わる

3 市場分析とターゲット設定の重要性
市場は「ニーズ」ベースで考えるのが基本

4 市場の分析
ニーズでくくった「グループ」の中身を見ていく

5 ターゲット設定
狙うべき「1人」について深く考える

6 仮説を立てる
「仮説力」が事業計画の精度を決める

7 製品・サービスの設計
「収益化」と「顧客の価値」の視点が大事

8 価格戦略の重要性@
「高い金額を早く回収する」が価格戦略の出発点

9 価格戦略の重要性A
「競合価格」以外にも価格設定の視点はある

10 収支計画の重要性
「収支計画は最後」ではなく早い段階から検討すべき

11 立ち上げシナリオの構築
提携型のビジネスの場合は交渉のタイミングがポイント

新規事業力トレーニングA
「仮説力」を鍛える ………


第5章
事業計画を作成するA


1 事業計画のための調査@
「調べる」は「考える」の補足手段にすぎない

2 事業計画のための調査A
「文献調査」のデータは加工してはじめて活かされる

3 事業計画のための調査B
「インタビュー調査」は企画初期での実施が有効

4 事業計画のための調査C
「定量調査」は仮説の裏づけをとるのに有効

5 事業計画書のフォーマット
計画書は「抽象的」ではなく「具体的」な記述を心がける

6 収支計画の作成
収支計画は「基本シナリオ」と「ベストシナリオ」を用意する

7 エグゼクティブ・サマリーの作成
経営層を意識して事業の本質を簡潔に要約する

8 フィージビリティスタディ
「ビジネスとして成立するか」を計画作成後に検証する

9 事業化判断
判断基準は最初に設定した「目的および目標・要件」

新規事業力トレーニングB
「事業把握力」を磨く ………


第6章
いよいよ事業を立ち上げる


1 立ち上げ組織をつくる@
「事業開発チーム」と「立ち上げ組織」の完全重複は避ける

2 立ち上げ組織をつくるA
組織の人数は「必要最低限」を基本とする

3 投資の実行
総投資額の予算は「枠」であらかじめ確保するのが理想

4 立ち上げ実行@
最初の数カ月に焦点を当てたスケジュール表を作成する

5 立ち上げ実行A
決定は「新規事業リーダー」と「本体責任者」の話し合いが基本

6 立ち上げ実行B
「黒字化」を達成できない場合の対応を決める

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